マネーポスト不動産売却

不動産売却を成功させるための完全マニュアル

横浜のマンション売却を成功させる方法

横浜の不動産(マンション)売却を成功させる方法

マンション売却を成功させるためには、売主自ら不動産売却に関する知識を備えることが大切です。なぜかというと、不動産売却にはエリアごとの市況や地域特性が存在しており、その市況や地域特性に応じた「相場」があるからです。不動産売却には、この相場などを理解した上で売却プランを立てる必要があるのです。

そこで今回は、「横浜市」における市況や地域特性からみた不動産売却について解説していきます。

横浜市における市況について

横浜市における市況について

まずは、横浜市の不動産市況について解説していきます。

マンション単価相場

不動産データベース「レインズ」に登録済みの物件について価格と戸数を月単位でまとめている情報サイト「月例マーケットウォッチ(今年6月10日発表)」を見てみると、今年5月に横浜市で取引されたマンションの成約㎡単価は約42万円/㎡という結果に。

同月の神奈川県全体におけるマンション成約㎡単価は約41万円/㎡、横浜市及び川崎市を除いた神奈川県におけるマンション成約㎡単価は約29.2万円/㎡という数字と比較すると、横浜市の成約単価自体は高い水準にあるものの、前月比では-6.0%とマイナス推移をみせています。

このマイナス推移は新型コロナによる影響が大きいのか、2019年5月からの1年間で最も低い単価になっています。とはいえ長期的な動向でみた場合、2013年の約37万円/㎡以降は右肩上がりの推移をみせているため、まだ高い水準にあることがわかります。

成約件数と在庫戸数

新型コロナによる影響以外にも大きな懸念材料があり、今後、マンション価格相場がどんどん下落を辿る可能性があります。それが、成約件数と在庫戸数の関係です。

今年3月の横浜市における中古マンション成約件数は453件ありましたが、翌月4月は185件、さらに5月は172件にまで成約件数が大幅に下がっています。

一方で、今年5月における横浜市の在庫戸数は約6,000戸です。2017年時点の在庫戸数が約4,700戸だったことを踏まえると「3年間で約1,300戸の在庫増」ということです。

この理由としては、特に横浜・川崎エリアは新築分譲マンションの着工数が多く、新築マンションの需要が高くなっているからです。仮に、中古マンションの成約件数が戻ったとしても在庫戸数がどんどん増えてしまって供給過多の状態になることから、中古マンション価格が落ち込む可能性は否定できません。

横浜のマンション売却を成功させるポイント

横浜のマンション売却を成功させるポイント

そのエリアでの売却実績が豊富な不動産会社を選ぶ

売却予定のマンションが所在するエリアでの売却実績が豊富な不動産会社は対象エリアの地域特性を熟知しているため、「エリアに応じた売却方法」を備えています。

同じ横浜市内でも、新横浜駅周辺で高層ビルが林立する商業地がある一方で閑静な住宅街もある「港北区」、地下鉄ブルーライン経由で横浜と東京の中心部にアクセスしやすくベットタウンとして人気な「青葉区」、都市開発によって港北ニュータウンの中心となる地域で近代的な雰囲気を持つ「都筑区」というようにエリアごとに地域特性が違います。

そして、特定のエリアでマンションを探しているエンドユーザーはそのエリアにある不動産会社を活用する傾向が強いことから、売却予定のマンションが所在するエリアでの売却実績が豊富な不動産会社を選ぶことがポイントのひとつです。

不動産会社の買い取りを候補に挙げる

買い取りとは、エンドユーザーに売却するのではなく不動産会社に直接買い取ってもらう方法のことをいいます。買い取りでは市場に売り出す形態ではないので相場価格に比べると安い価格の売却になってしまうデメリットがある一方で、買い手がいつ見つかるか不明な仲介形態と違ってすぐにマンション売却を進めることができます。

市況分析で解説したように、在庫戸数に対して成約件数が追い付いていないこと、新築分譲マンションの供給が豊富で中古マンションの需要が落ちつつあることなどの要因で中古マンションの売却が困難になる可能性が予想されます。

そのため、売却予定の見通しが立たない仲介形態を避け、相場価格よりも安い価格でもいいから早期売却を希望する方は買い取りを選択肢の候補に挙げても良いでしょう。

信頼できる不動産会社を見つける

マンション査定を受ける際は、1社ではなく複数の不動産会社から査定を取るようにしましょう。査定内容には不動産会社によって差があり、査定価格にも影響することがあるからです。

複数の不動産会社の査定内容を聞いて相場を把握し、さらに不動産会社ごとの査定根拠を聞いて適正な評価を出しているような信頼できる不動産会社を見つけることが大切です。

まとめ

売却予定のマンションが所在するエリアでの売却実績が豊富な不動産会社を選ぶことがポイント

複数の不動産会社に直接足を運んで査定してもらうこともひとつの方法ではありますが、それでは時間と労力が必要になってしまいます。しかし、「不動産査定一括サイト」を利用すればネット上にマンション情報を入力するだけで複数の不動産会社から見積もりを取ることができます。

まずは不動産査定一括サイトを活用するところからマンション売却をスタートさせましょう。

▼もっと高く売れるかも?不動産一括査定のススメ
不動産査定を使ってみよう!

不動産査定をどこに依頼しようか迷っている方に、マネーポスト不動産売却が提案したい解決方法があります。それは、2つ以上の不動産査定サイトを組み合わせて使うことです。

不動産一括査定サイトには、提携社数が多いものや大手に特化したもの、マンションに特化したものなど、それぞれに特色があります。査定は無料ですし、各サイトの特色を活かすなら、どれか1つだけに絞る必要は無いと思いませんか?

不動産一括査定サイトのおすすめの組み合わせ

おすすめの組み合わせは、大手に特化した「すまいValue」と全国の不動産会社を網羅した「LIFULL HOME'S」です。この2つを使うことで以下のようなメリットが得られます。

  • 三井のリハウスや住友不動産販売など「すまいValue」にしかない大手6社の一括査定
  • 大手~地場まで網羅した「LIFULL HOME'S」で全国規模の幅広い一括査定
  • 最大で16社からの査定結果が得られるが、両サイトとも査定申込み時に不動産会社を選択できるので、多いと感じるなら減らすこともできる
  • 備考欄に「メール連絡希望」の旨を入れれば電話が鳴りすぎることはない

もちろん、入力の手間がかかるというデメリットはありますが、1サイトの入力にかかる時間はたった1分ほどです。

さらに多くの査定結果を希望する場合は、、提携社数が国内最大級のSUUMO(スーモ)イエウールにも査定依頼をしておけば万全でしょう。

大切なあなたの不動産を売るのですから、複数サイトで査定を行って査定内容に幅を持たせましょう。

▼不動産査定をするならココがおすすめ

大手不動産会社6社が参加する不動産売却ポータルサイト「すまいValue(バリュー)」。

小田急不動産、住友不動産販売、東急リバブル、野村不動産アーバンネット、三井不動産リアルティ、三菱地所ハウスネットという国内最大手の6社に一括見積もりが可能です。

大手ならではの安心さと売却力を重視する方は、このすまいValue(バリュー)がおすすめです。

大手不動産会社から地域密着の不動産会社まで全国の不動産会社と提携しているLIFULL HOME’S(ライフルホームズ)の不動産一括査定サイト。

提携会社は国内最多クラスの1,800社以上、最大10社を選んで売却査定を依頼できます。マンションや一戸建てなどの住宅はもちろん、土地や倉庫・工場・投資用物件など各種不動産の売却にも対応。

物件情報とメールアドレスのみの登録で、物件の概算価格を確認できる「匿名査定」があるのもうれしいポイント。

リクルートが運営する国内最大級の不動産売却サービス「SUUMO(スーモ)売却査定」。提携不動産会社は全国2,000社と国内最多クラスです。

査定依頼先を特徴で絞り込めたり、売却実績数・購入希望者数を閲覧できるなど、あなたにマッチする不動産会社を見つけやすいのが魅力です。